先日、ある先生の講演を聴講しました。そのなかで、将来の歯科医院への患者来院パターン(通院のきっかけ)は、
その一躍を担っているのが、地域の『歯科医師会』と『行政』の連携であると思います。また、『かかりつけ医』をさらに進展させるためにも、時間,設備に制約のある(日時指定されて受診する)保健所、行政での指導、予防(フッ化物塗布などを行政が行なっている地域もありますが)は、かかりつけの歯科医院が主体となるように展開しなければ緻密な予防活動はできないのではないかと思います。ちょうど小泉構造改革の「民間が出来る事は、民間にやってもらう」発想でないかと思います。 来月4月に恒例?の『保険点数改正』が行なわれますが、4年ごとのその場その場の柔軟な対策でなく(ころころ変わってしまうのでそんな気がしてなりません)、長期的な展望にたった『予防政策』を推進していかなければ、本当の意味での『健康な生活』は提供できないような気がします。 自分は健康状態だと思っているみなさん、病気を知らないで過ごしている患者予備軍のみなさん、そうした方々の救済が大切なのではないでしょうか。そして、そういう救済のための機会をつくることが大事だと思います。そこまでやっても振り向かない方々は、かわいそうですが『健康負け組』になってしまうかも。そうならないように仕向けたいものです。 Dr.こみのEメール:dental@wahaha.gr.jp |
||||
| <2006.3.3> |
| INDEX |